ジャニーズ損失は数百億円 エンタメ界は消耗戦に突入する（日刊ゲンダイDIGITAL） - Yahoo! - Yahoo!ニュース

城下尊之【芸能界ぶっちゃけトーク】

　エイベックスの松浦勝人会長（５５）が自身のインスタで、今回の新型コロナウイルスの被害について、「エンタメ業界の上から下までの会社が大変なことになっていくだろう。ライブハウスでアーティストを応援する気にならないかもしれない。それに変わるものが出てくるのがこの世の常だ」と語っている。

　僕も大手であるジャニーズ事務所の関係者と話をしたが、現状について「もの凄い損害である上に、ファンが密集するコンサートが以前のように戻るのは、経済活動が戻り始めても、『最後の最後』になるかもしれない」と厳しい見方をしていた。実際に音楽関係の事務所が一番稼げるのは、所属アーティストのコンサートツアーを行うことだ。全国的にツアーをやれば、地方でも数万人規模の観客を動員するし、ジャニーズなどは一度に５万人収容のドームコンサートを各地で開催できるのだから、とんでもない売り上げになる。チケットだけで１万円近くするのだから、数百億円の売り上げが全体で見込めるのだ。

　それに加え、各会場で販売されるコンサートグッズも大きい。ある音楽アーティストの事務所の人も、「グッズの売り上げだけで事務所がラクラクと維持できる」と言っているほどだ。

　しかし、ここに問題があって、グッズはツアーが始まる前に大量に発注されている。毎年、新しいグッズを用意するし、中にはツアー名や「２０２０」と書かれたグッズもある。現状が続けば、このグッズはまったく使えないことになる。ちょうど公益財団法人「東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会」がオフィシャルショップを北は北海道から南は沖縄まで約１００店舗運営しているが、どの店舗も客の姿を見ることはない。その損失は誰かが補填してくれるのだろうが、この東京オリンピックじゃあるまいし、アーティストが２０２１年開催のツアーで「２０２０」というロゴ商品を売るわけにもいかないだろう。莫大な損害が出てしまうとなると、自転車操業的に運営している小さな事務所は存続の危機になる。ジャニーズのように体力のあるところは大丈夫だろうが、規模の小さな事務所は、アーティストが移籍し、「会社は倒産」ということになってもおかしくない。

　木村拓哉（４７）が手洗いの仕方を動画で発信して話題になったが、彼以外にもさまざまなアーティストが動画で活動を続けている。前出のジャニーズ関係者は「今はＳＮＳしかないからね。でも、それはファンの期待をつないでおくということであって、利益を得るということではない」と続けた。コロナ終息までの消耗戦に耐えうるのか。いずれにせよ、この状態が続けば音楽業界の再編は避けられない。

（城下尊之／芸能ジャーナリスト）

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